一般社団法人　
日本採用力検定協会

代表理事

伊達 洋駆

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役。神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。著書に『60分でわかる！心理的安全性 超入門』（技術評論社）や『現場でよくある課題への処方箋 人と組織の行動科学』（すばる舎）、『越境学習入門 組織を強くする「冒険人材」の育て方』（共著；日本能率協会マネジメントセンター）などがある。2022年に「日本の人事部HRアワード2022」書籍部門 最優秀賞を受賞。

「何が『良い』ことか」を定義するのは難しくはありますが、重要なことです。日本採用力検定協会では、「良い採用のあり方」について広く社会的に検討・議論し、同時に、その「良さ」を評価・学習する仕組みを作り出していきます。そうした当協会の活動が、経営層・人事部門の方々にとって、採用の本質を改めて見つめ直し、採用に更に力を注いでいこうと判断する機会になれば幸甚です。全ての求職者が入るべき会社に入り、全ての企業が採るべき人を採れている。そのような最適配置に少しでも近づいていけるように微力ながら貢献していければと存じます。

理事

今野 浩一郎

神奈川大学、東京学芸大学を経て学習院大学教授。現、学習院大学名誉教授、学習院さくらアカデミー長。東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士修了。著書には『マネジメントテキスト―人事管理入門』（日本経済新聞出版社）『正社員消滅時代の人事改革』(日本経済新聞出版社)、『高齢社員の人事管理』(中央経済社)等がある。

採用は「良い」人材を確保することが役割ですが、もともと大きな不確実性を抱えた仕事です。何をもって「良い」とするのか、環境によって「良い」はどのように変わるのか、いまの「良い」人材は将来も「良い」人材でありうるのか、などが分りにくいからです。他方では、人材が経営の競争力を決める決定的な資産なっています。「良い」の不確実性が大きいほど、人材が貴重な経営資源になるほど、企業は採用力を高めることが必要になり、そのための社会的インフラが整備される必要があります。採用力検定には、それへの貢献が期待されています。

理事

服部 泰宏

神戸大学大学院経営学研究科　教授。神戸大学大学院経営学研究科　教授。神戸大学大学院経営学研究科 マネジメント・システム専攻 博士課程修了。組織における「個人の優秀さ」をどう捉え、マネジメントするかをコアテーマに、日本企業や海外企業の採用革新に関する研究、スター社員の創発に関する研究に従事。あわせて、人材の特別扱いに関する国際比較研究も実施している。著書に「採用学」（新潮選書）「組織行動論の考え方、使い方」（有斐閣）など。

「人間力」「女子力」「コミュニケーション能力」など、一見もっともらしい「○○力」という言葉が世の中に溢れています。多くは薬にも毒にもならないものですが、採用のように重要な場面で語られるとき、こうした言葉は意外に大きな力を持ってしまうから厄介です。例えば「コミュニケーション能力」という言葉。曖昧で、実際のところ何を指すのかわかりにくいにもかかわらず、面接で「君はコミュニケーション能力がない」と言われればやはり傷つくし、その評価で人生が変わることだってあるでしょう。「採用力」もまた、そうした言葉の１つかもしれません。私たちのミッションは、この言葉をしっかりと言語化し、測定できることです。「no measure, no control（私たちは客観的に測れるものしか制御できない）」という命題を胸に、大切に言葉を紡いでいきたいと思います。

理事

寺澤 康介

ProFuture株式会社 代表取締役社長。慶應義塾大学卒業。就職情報会社役員等を経て、2007年に採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ、15年にProFutureに社名変更）現在に至る。人事ポータルサイト「HRプロ」、経営者向けサイト「経営プロ」等を運営。週刊東洋経済、労政時報、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に採用・人事関連の執筆、出演、取材記事掲載。著書に「みんなで変える、日本の新卒採用・就職」など。

少子高齢化が急速に進行するなかで、日本企業は産業の構造変化や経済のグローバル化に対応し、持続的な成長を実現させるという、非常に困難な目標に取り組んでいかなければなりません。また、「サステナビリティ（持続可能性）」の観点からすれば、企業は自社の個別的利益だけを追うだけではだめで、社会的責任を果たすことが求められ、その意味では人材採用は、激しい変化の中で個々の企業の競争力を高める役割と、社会の持続的可能性を高める公的な役割の両方を併せ持つことになります。
本「採用力検定」が、＜企業最適＞＜社会最適＞両方の観点から、企業の採用担当者の考え方、知識、スキル全てを高められるものとなることを期待しています。

理事

曽和 利光

株式会社人材研究所　代表取締役社長。情報経営イノベーション専門職大学客員教授。ビジネス心理学会理事。京都大学教育学部教育心理学科卒業。リクルート人事部ゼネラルマネジャー、ライフネット生命総務部長、オープンハウス組織開発本部長と、人事・採用部門の責任者を務め、主に採用・教育・組織開発の分野で実務やコンサルティングを経験。著書に「定着と離職のマネジメント」「人事と採用のセオリー」（ソシム）など。

日本の宝は人材をおいてはございません。そして人材は適所に配置されてこそ生きると思いますがその中で大きな役割を担っているのが採用担当者です。採用担当者が、採用力を身につけるとは、社会的にみれば、適材適所力を身につけると言えます。採用力検定が一つの指針となり、日本の採用力が向上することで、できる限りたくさんの人材の可能性の最大化を実現できればと期待しています。

理事

吉田 崇

Thinkings株式会社　代表取締役社長。早稲田大学政治経済学部を卒業後、人材コンサル企業を経て、2005年に双日株式会社へ入社しITビジネスに携わる。2008年、米国駐在。2010年、双日とKDDIの合弁企業「CJSC VOSTOCKTELECOM」のINSPECTOR（監査役）就任。2013年、イグナイトアイ株式会社を設立、代表取締役に就任。2020年、経営統合によりThinkings株式会社を設立、代表取締役社長に就任。

経営のための３つのリソース（ひと・モノ・お金）のうち、「ひと」の重要度が相対的に増してきている今、あらゆる世代で働くことに対する意識が変化してきています。特に組織づくりの入口となる「採用」は企業と個人の関係変化により、重要度とともに難易度も増しています。採用力検定により企業が採用力を高め、採用を起点とした企業の成長と日本経済の活性化に繋がることを期待しています。

理事

吉川 安由

株式会社パフ　代表取締役社長。2001年株式会社パフ新卒第１期生として入社。2011年同社執行役員、2017年取締役、2019年取締役副社長、2020年9月に代表取締役社長に就任。若者の採用・育成・定着を支援する事業を運営する傍ら、新卒採用コンサルタントとして、各種団体の採用基礎講座の講師や、企業の面接官研修の講師なども務める。

属人的なニュアンスが強く、あまり正確な定義をされてこなかった「採用力」。それを本協会の立ち上げにより、5つの要素で定義されたことで、多くの採用担当の皆さんから「自分が今後、何を学び、何を経験していけばよいのかがわかりました」という喜びの声をたくさんいただきました。採用力が、将来的に企業力を上げることにつながることは言うまでもありません。企業経営者や採用担当、採用支援をする事業者の社員が、採用という仕事の意義を実感し、自身の採用力向上への意欲を掻き立てるきっかけとして本協会を盛り上げていきたいと思っています。